不動産購入の流れ

不動産購入の流れ

不動産(土地、戸建、マンション、収益物件)購入の流れ

物件を購入するまでの流れを簡単にまとめました。
以下は不動産を購入する際の流れです。物件によっては、時期がずれるものもありますので注意してください。

  • STEP1
    情報収集
    1.情報収集

    物件の基本的な情報を集めます。
    サイトでエリア別や間取りの一般的な相場を確認し、希望の物件に近いものをチェックしていきましょう。
    住宅ローンの情報収集もお忘れなく。

  • STEP2
    問い合わせ・物件見学
    2.問い合わせ

    もし詳細を知りたい物件が見つかったら、早速ジーワンシステムまでお問い合わせを。
    新築マンションでモデルルームがあれば、ぜひ行ってみてください。
    中古マンションや戸建ての場合も、物件見学をおすすめします。
    いくつかの物件を実際に見学すれば、購入のイメージが固まっていくはずです。
    ※中古物件の場合は内覧

  • STEP3
    物件の絞り込み
    3.物件の絞り込み

    弊社の推薦物件や情報を得た物件のいくつかの中から、購入候補を絞り込みます。
    優先順位を整理し、本当に納得できる物件を選んでください。

  • STEP4
    申込み
    4.申込み

    買いたい物件が見つかれば、いよいよ申込み。新築マンションなどは申込証拠金として、2万円~10万円程度のお金が必要になるケースがございます。
    中古物件では、売主業者や仲介業者によって異なりますが、弊社はいただいておりません。

  • STEP5
    住宅ローン事前審査と申込み
    5住宅ローン事前審査と申込み

    購入の申込みと同時に住宅ローンの事前審査を受けます。
    住宅ローンを組めるか、いくら借りられるのかなど、金融機関によって事前審査が行われます。審査を通らなければ、残念ながら一括支払い以外、契約に進めません。
    一概に申込と事前審査の順番に決まりはございませんが、住宅ローンの事前審査をしてから申込みをした方が、申込みを入れてから契約の期間が短縮されスムーズに進みます。
    売主様も「事前審査が通っている」=「買える人」との認識になりますので、交渉ものってくれる可能性が高まります。

  • STEP6
    重要事項説明と契約書の確認
    6.重要事項説明と契約書の確認

    売買する物件や契約内容については、契約前に確認しておく必要があります。
    「重要事項説明書」「契約書」のコピーを読み込んでから、重要事項説明や契約の日に臨みましょう。

  • STEP7
    契約
    7.契約

    重要事項説明書や契約書の内容を理解して、不明点・疑問点はしっかり質問。理解・納得したうえで、契約となります。契約後にこちらの都合で解約すると、支払った手付金は放棄することになります。さらに契約から一定の期間が経った後は、違約金が発生します。
    分からないことがあれば、説明している担当者に正直に質問して下さい。

  • STEP8
    住宅ローンの契約
    8.住宅ローンの契約

    売買契約が成立したら、住宅ローンの申込みを行います。
    その後、金融機関による本審査を経て、金融機関と正式なローン契約を結びます。
    住宅ローンの場合、本審査の結果を得る期日が契約書に記載されます。期日を守って行動しましょう。

  • STEP9
    内覧チェック
    9.内覧チェック

    完成前に契約を行う新築物件の場合、物件の引き渡し前に、完成した状態をチェックする「事前内覧会」が行われます。
    ここでは、契約と異なる仕上がりになっていないか確実に確認します。問題があれば、引渡しの日までの解決を依頼。
    なお中古物件や建物の完成後に契約を行う新築の場合は、物件見学時にチェックしておきましょう。

  • STEP10
    残金決済
    10.残金決済

    購入価格から手付金を引いた金額すべてを支払います。
    物件代金に加え、固定資産税の清算や中古マンションであれば管理費、修繕積立金なども清算するため、物件代金と併せて売主様に支払います。

    物件購入時に必要な費用はこちら

  • STEP11
    引渡し・入居
    11.引渡し・入居

    住宅ローンの決済が終われば、念願のマイホームの引渡し・入居となります。引渡しでは、鍵を受け取るだけでなく、司法書士によって所有権移転登記が行われます。引渡し時にもう一度確認して、問題がなければ終了です。
    残金決済と同日にすべて行います。

    翌年には確定申告で住宅ローンの控除申請が必要です。

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